サステナビリティ担当役員・
社外取締役メッセージ

自社が目指すべき姿を軸に、多様な未来に備える

私は2023年6月に社外取締役に就任し、以後2年間にわたり、取締役会および各種委員会に参加してきました。社内の議論はとてもオープンで、単に会社の現状や事業計画にとどまらず、地域や日本全体、さらにはグローバルな視点から「三菱地所が何をすべきか」「リーディングカンパニーとして社会にどう貢献するか」が話し合われています。少子高齢化や地域創生といった社会的な課題も、経営の中心に据えて真剣に向き合う姿勢に、強く印象づけられました。

特に最近では、国際情勢の不安定化に伴い、気候変動対策やDiversity, Equity, and Inclusion（DE&I）に対するバックラッシュなど、社会的な揺り戻しも見受けられます。そうした一時的な流れに振り回されるのではなく、「自分たちが目指すべき姿」にしっかりと軸足を置いて進もうとしているのは、三菱地所らしい強さだと感じています。

2024年5月に発表した「長期経営計画2030 Review」では、事業とサステナビリティの融合を一層進めるため、ダブルマテリアリティとサステナビリティ重要テーマがアップデートされました。このプロセスでは取締役会でも議論がなされ、私もさまざまな視点から意見を述べてきました。「まち・サービス」「地球環境」「人の尊重」「価値の創造」に関する4つの重要テーマには、現代社会が抱える数々の課題に応えながら、三菱地所が取り組むべき方向性が明確に示されたと実感しています。

これらのテーマに実効性をもって取り組んでいくためには、理想だけでなく、現実的な困難にも目を向けながら多様な未来に備えていく姿勢が欠かせません。社会全体が順調に発展を遂げる中でのまちづくり推進はもちろん大切ですが、むしろ困難な状況下でこそ、三菱地所の持つポテンシャルはより発揮されるでしょう。誰にも未来を予測することはできませんが、さまざまな可能性を想定し、大規模な防災訓練のように対応力を鍛えておくことで、万一の際にも柔軟に乗り越えていく力――レジリエンスを高められるはずです。

まちづくりを通し、地球環境・社会・人の幸せをつなぐ

三菱地所グループは不動産業界の中でも先進的な取り組みを進め、RE100、TCFD、SBTといった国際的な枠組みにも早期から参画し、実績を重ねてきました。RE100については、2025年度に達成する見通しが立っており、気候変動対策への当社の本気度を示すものとなっています。
今年はさらに、TNFD（自然関連財務情報開示タスクフォース）への対応も本格化しています。これは株主・投資家の関心にも「響く」テーマだと受け止めています。私たちも自然生態系の一部であり、生物多様性や自然資本の価値は直感的に理解されやすく、ステークホルダーとの対話やストーリーの構築に有効です。今後は業界全体やバリューチェーン全体で連携し、「コレクティブアクション」として自然との共生や生物多様性への取り組みを広げていくことに期待します。

「ウェルビーイング」も極めて重要なキーワードです。企業におけるウェルビーイングというと、健康経営や働き方改革などが想起されますが、それだけにとどまるものではありません。
三菱地所グループでも、「人の尊重」に関するマテリアリティの一つに「まちとステークホルダーのウェルネス」を掲げており、それをまちづくりの中でどう具体化していくかが問われています。地域ごとの特性を活かした、その街ならではのウェルビーイングの形もあるはずです。
また、地球と人類の健康・幸福を包括的に捉える「プラネタリーウェルビーイング」の視点は、持続可能な社会を目指していく上で大切な基盤となります。「ここに住みたい」「この街に関わりたい」と思えるような魅力ある街の姿を、未来からのバックキャストで描き、実現を目指すことで、多様で豊かなエリアが次々と育まれていくと信じています。